後悔しない、引越し時の不⽤品回収。粗⼤ゴミをどう処分する？その方法と費⽤について。

転勤や大学入学に伴うお引越し。他にも、就職や結婚、出産など、引越しのタイミングはあらゆる場面で登場します。そして、その度に悩まされるのが、不用品や粗大ゴミの処分ではないでしょうか。
引越し先では使わない物だったり、長年大事にしてきたけれど荷物が多すぎて諦める物など、『要らない理由』も物によって様々。
それらを、どう処分して行けばいいのか考えていきたいと思います。

引越しゴミってどんな物？

引越しでは、大小さまざまなゴミが出てきます。
押し入れにしまい込み、忘れていた衣類や雑誌、おもちゃ等。思い出の品も、ついでに取捨選択し、分量を減らすタイミングとなるでしょう。そこに、引越し先では使わない家具や家電、布団なども加わり、思っていた以上の大量のゴミにびっくり……ということも、決して少なくありません。

お引越しの日までに余裕がある場合には、衣類や雑誌などの小さなゴミは、可燃ゴミや資源ゴミの日に少しずつ出していくことができます。
しかし、家具や家電といった、粗大ゴミや家電リサイクル法対象の品となると簡単にはいかないものなのです。

粗大ゴミとは

『粗大ゴミ』を自治体で処分しようとお考えの際は、ひとつ注意点があります。
それは自治体により、粗大ゴミの定義に違いがあること。
一般的には、一辺が30cmを超えるようであれば粗大ゴミとなるようですが、必ずではありません。自治体ご利用の際は、念のため、どのようが区分がなされているのか事前に確認することが大切です。

では、どのようなゴミが粗大ゴミと言われるのでしょうか。
おおまかには、ソファやベッド等の家具、自転車、家電などが粗大ゴミと呼ばれるでしょう。
ただし、『テレビ、エアコン、冷蔵庫（冷凍庫含む）、洗濯機（衣類乾燥機含む）の4品目』については家電リサイクル法の対象品となるため、粗大ゴミとして出すことはできません。注意しましょう。

家電リサイクル法対象品とは

家電リサイクル法は、平成10年５月に、廃棄物の減量と資源の有効利用を目的として制定された法律です。対象となるのは、『テレビ、エアコン、冷蔵庫（冷凍庫含む）、洗濯機（衣類乾燥機含む）』の4品目です。
この法律が制定される前は、家電は廃棄物として取り扱われており、それに含まれる貴重な資源（貴金属や繰り返し使える小型の半導体等）もすべて埋め立て処分となっていました。あまりにモッタイナイ！このままでいいはずがありません。
そこで、貴重な資源をムダにしないため、家電リサイクル法が制定されることとなったのです。
これにより、上記4品目はきちんと回収され、専門の施設・スタッフによるリサイクルが行われ、資源として再利用されることとなります。

『貴重な資源を大切に』という思いの結晶が、家電リサイクル法というわけなのです。

※ 家電リサイクル法対象品の詳細については、コチラをご覧ください。

引越し時のゴミ、どう処分する？

引越し時ゴミと不用品の処分、似ているようで実はまったく異なります。
不用品の処分は、お片付けの延長上にあるもの。しかし引越しゴミには、以下のような特徴があるのです。

• 引越し日があるため、作業の日程に制限がある。
• 今ある物のすべてを、必要な物と不要な物に分けなければならない。
• 引越し業者、不用品回収業者、不用品買取業者と、複数の業者を利用する可能性がある。

という訳で、引越しゴミの対応について考えてみましょう。

引越し業者に依頼する

引越し業者の中には、不用品回収サービスも行っている場合があります。もし、引越し業者を活用できたなら、依頼の手間がかからず、とても便利。あれもこれもと準備をしなくていいのは、手軽ですよね。
また、当然ながら引越し日と作業日が同一となりますから、一気にすべてが片付くのも嬉しいポイントだと言えるでしょう。

ただ、懸念材料としては、あまりお安くない場合が多いということ。
引越し業者の専門はあくまでも引越し作業であるため、不用品回収に関しては新規参入の分野であり、こなれている訳ではないのです。伴って、経験値不足も否めません。

信頼性ということで考えるのであれば、ちょっと不安が残る場合もあること、知っておきましょう。

自治体の回収に依頼する

何といっても一番安価に処分が叶うのが、自治体による回収です。
お住まいのエリアが担当しているという安心感もありますし、問題なく依頼ができるのであれば、どんどん活用していいのではないかと思います。
ただし、あくまでも『問題がない場合』に限ります。

というのも自治体の場合、粗大ゴミ回収を依頼すると、回収の日時は自治体が設定してしまいます。引越し日が迫っているなど、こちら側の事情を汲み取ってもらうことはできません。
また、回収場所に関しても、自宅前やゴミ集積場など、こちらも自治体の指定になります。どんなに大きく、重いものであっても、場所を変えることはできないのです。

決められた日時に決められた場所へ搬出することが難しい場合だと、利用することはできないのです。

不用品回収業者に依頼する

不用品回収業者と言っても様々なパターンがありますが、業者によっては、不用品回収と不用品買取の両方を行える場合があります。
また、家電リサイクル法対象の4品目についても、引取可能であることも。
不用品回収業者に依頼する際には、ご自身が必要としているサービスは何なのかを確認した上で、ぴったりの業者を探すようにしましょう。

ちなみに、私ども相場屋は、不用品回収と不用品買取だけでなく、家電リサイクル法対象4品目の引き取りについても行っておりますので、オールマイティな対応が可能です。

• 片付けだけのつもりが、回収や処分もお願いしたくなってしまった。
• 価値のある物が出てきたので、処分ではなく買い取りをして欲しい。

というような、想像していなかった対応が急きょ発生する場合が多々あるのですが、相場屋はあらゆる作業を請け負うことができます。作業に必要となる許可は各種得ていますし、経験も豊富。企業間の繋がりも数多く、どのような作業であっても、イレギュラー対応にしっかりと対応が可能なのです。
「どうしようかな？」とお困りの際には、ぜひ一度、相場屋へご相談ください。そして、お見積もりを見て欲しいと思います。

不用品回収業者に依頼した時の相場とは

不用品回収にかかる費用は、分量で決まります。
相場屋であれば、以下が目安となります。

こちらは、トラックを基準として分量をはかる方法です。
そしてこの金額に、取り外しなどの作業が必要であれば工事代が加算され、家電リサイクル法対象4品目が含まれればリサイクル料金が加算されることとなります。

そして行われるのは加算だけではありません。差し引き計算が行われる可能性もあります。
というのも相場屋では、不用品買取も行っているから。
買い取りが行われた際、得られた利益はお客様に還元されるため、作業代からの減額となるのです。
買い取り品が多い場合には、グッと作業代が抑えられることもありますので、まだまだ使えそうな不用品を多くお持ちの場合には、ぜひ相場屋までご相談頂ければと思います。

まとめ

引越しゴミの処分には、時間の制限がつきまといます。
料金が安いからと、自治体での処分を選ぶと、ギリギリになって大変なことに……ではいけません。
やはり、無理なく進められることが大事なこと。ご自身にとって、どの方法が無理のないものなのか。そこに注目して選んで欲しいと思います。