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プリンター、コピー機、FAX、電話機などの家電処分の方法

プリンター、コピー機、FAX、電話機などの家電処分の方法

ご家庭の玄関先やリビングなどで活躍している家電たち。

電話機やFAX、プリンターや複合機など…

リモートワークや副業をしている方、またお子さんが小さいうちや、家庭内の事務作業の際には必需品ともいえるのではないでしょうか?

壊れて買い替えたり、使う機会がなくなり必要でなくなったり。

処分方法にお困りの方もいらっしゃるのではないでしょうか?

どのような処分方法があるのか、どのように処分するべきなのか。

今回のコラムではそれらの家電の処分方法をご紹介させていただきたいと思います。

ごみとして扱える?

環境問題が取り沙汰されるようになりどんどんリサイクルに関連する法律が増えている昨今、ごみとして処分できるのか?とても気になるところなのではないかなと思います。

結論から言うと、ごみとして扱うことができます。

お住まいの自治体のルールに従い分別して、ごみの日にだすことができます。

ですが、SDGsも大きな話題となっている今、ごみとして扱うよりほかに良い方法があるのではないかとお考えの方もたくさんいらっしゃるのではないでしょうか?

外務省 SDGsとは?

平成25年4月に小型家電リサイクル法が施行されており、家庭で使用されている電気機械器具のケーブルや充電器などの附属品も含め、ほぼ全ての品目が制度対象品目となっています。

インクカートリッジや、トナーのカートリッジなどもリサイクルが推進されています。

家電量販店に設置されている回収ボックスを積極的に利用しましょう!

小型家電リサイクル法って?

小型家電リサイクル法解説資料 環境省

小型家電は、各自治体ごとに廃棄物として処分されてきました。

これらの小型家電には、鉄・アルミ・銅・貴金属・レアメタルと言われる有用な金属が含まれており、日本で1年間に使用済みとなる小型家電65万トンのうち有用な金属は28万トンとも言われています。

金額にすると年間約844億円にもなるそうで、都市鉱山と呼ばれています。

この都市鉱山に埋もれた有用な資源をリサイクルするための法が、平成25年4月1日【使用済小型家電電子機器等の再資源化の促進に関する法律】(小型家電リサイクル法)です。

日本全国ほとんどの自治体がリサイクルボックスを設置し、回収事業を行っています。

また、認定事業者による工場や店頭での回収や、宅配便を活用した回収もあるそうです。

一般社団法人 小型家電リサイクル協会

処分方法

ごみとして廃棄する

各自治体のルールに従って、適正に廃棄しましょう。

リサイクルボックスを利用する

回収ボックスの場所をあらかじめ確認しておき、持っていきましょう。

地域により回収ボックスの投入口にサイズの違いがありますのでそちらの確認も必須です。

認定事業者のサービスを利用する

上記項目でもご説明させていただいたように、事業者によっては工場や事業所で引き取りをしておられたり、宅配による回収のサービスを行っておられるところもあります。

ReNet.jp 回収品目一覧

リネットジャパン様ではパソコンを含んだ宅配回収を依頼する場合、送料が無料になるそうです。

オークションやフリマに出品する

綺麗な状態や新しいものはもちろん、ジャンク商品としてででも価値が付く場合があります。

出品から梱包や発送の作業の手間や時間を惜しまない場合は、こちらの方法を選んでみるのも面白いかもしれません。

買い替え時に引き取ってもらう

新しいものと買い替えるときに、家電量販店で引き取ってもらえる場合があります。

購入予定の店舗がこのサービスを行っているのか確認しておく必要がありますね。

リサイクルショップや買取専門業者に買取してもらう

買取依頼をするのもひとつの方法です。

ショップに直接持ち込むのが主流ですが、ネットで相談出来たり、自宅まで見積もり査定に来てくれるところも増えていますね!

不用品回収業者に依頼する

無料で回収を行っている業者から、買取をしてくれる業者まで様々な形態の不用品回収業者が存在しています。

今回ご説明しているような家庭用家電以外にも、家具から衣類までいろいろなものをまとめて回収依頼することができるのが魅力ですね。

悪徳な業者に引っかからないように、またご自身の意向に一番沿う業者を見つけるためにも、いくつかの業者に見積もりを依頼し検討することをお勧めします。

事業用家電は?

家庭用ではない家電は、産業廃棄物の扱いになります。

メーカーに問い合わせるか、産業廃棄物収集運搬許可証もつ業者に回収を依頼するようにしましょう。

まとめ

今回は、プリンター・コピー機・FAX・電話機などの家電の処分方法について解説させていただきました。

どのような処分方法を選択する場合にも、情報漏洩の心配はついて回ります。

初期化するなどし、データはしっかりと消去してから処分をするようにしましょう。

このコラムが少しでもお役に立てておりましたら幸いです。

最後までお読みいただきましてありがとうございました。

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